できるネットについて

「できるネット」は、1994年に刊行を開始したパソコン解説書の元祖「できるシリーズ」のWebメディアです。

2014年の公開以来、iPhoneやAndroidといったスマートフォンをはじめ、Windows 11やWord、Excel、PowerPointなどのOfficeアプリ、ChatGPTやGoogleスプレッドシートといった注目のWebサービスなどの解説記事を数多く掲載しています。

今後もPC・IT関連コンテンツを中心にしながら、新たな領域にも記事の幅を広げ、「新たな一歩を応援するメディア」としてデジタル時代のビジネスや暮らしをより豊かにするために役立つコンテンツを提供していきます。

ご利用規約

できるネットは、株式会社インプレスにより運営されております。ご利用にあたっては、以下の規約内容をご確認いただき、ご同意のうえご利用いただきますようお願い申し上げます。

目的

本ご利用規約（以下、本規約）は、株式会社インプレス（以下、当社）が運営するウェブサイト「できるネット」（以下、本ウェブサイト）を利用するお客さま（個人・法人を問いません。以下、利用者）と当社との間において適用されます。

免責事項

  1. 当社は、本ウェブサイト上のコンテンツの内容について保証するものではなく、一切の責任を負いかねます。
  2. 本ウェブサイト上の第三者の広告及び広告からリンクされているサイト（以下、広告等）はそれぞれ広告主が運営・管理しており、当社は広告等の合法性、正確性について一切保証いたしません。利用者は、広告等の内容をご確認の上、利用者ご自身の責任にてご利用をお願いいたします。当社は、広告等に起因したまたは関連して生じた一切の損害に対し一切の責任を負いかねます。
  3. 本ウェブサイト上のコンテンツやURLは予告なしに変更または中止されることがあります。
  4. 本ウェブサイトに掲載している操作手順や解説は、記事の公開日時に基づいた当社編集部の環境にて動作検証を行っていますが、必ずしも利用者の環境での動作を保証するものではありません。設定変更などの操作は自己責任で行っていただけますようお願いします。万が一、不具合などが生じた場合も当社は一切の責任を負いかねます。
  5. 本ウェブサイトは当社が情報提供を目的として運営しており、その他の目的を意図するものではありません。また、理由の如何に関わらず、情報の変更及び本ウェブサイトの運用の中断または中止によって生じるいかなる損害についても責任を負うものではありません。
  6. 天災地変、停電、通信回線の事故、通信事業者の不履行、インターネットインフラその他サーバ等のシステム上の不具合、緊急メンテナンスの発生、コンピュータウイルスの侵入、本ウェブサイトの改ざん、本ウェブサイトへの不正アクセスにより生じた損害その他当社の責に帰することのできない事由による損害について、当社は故意・重過失によるものを除き、その責を問われないものとします。

著作権

営利または非営利による目的や形態を問わず、本ウェブサイト内のコンテンツ（情報・資料・映像・音声等）の著作権は原則として当社が保有し、当社の事前承諾なく複製、転載、販売などの二次利用を行うことを禁じます。また、コンテンツの内容を改変することは一切認めておりません。引用につきましては、著作権法が規定する範囲でお願い申し上げます。

写真・画像及び記事の二次利用について

二次利用については、原則として有償にてお受けしております。ご希望の際は、広告掲載などのお問い合わせのフォームからご連絡をお願いいたします。なお、ご連絡いただいても二次利用を許諾できない場合がございます。あらかじめご了承ください。

本ウェブサイトへのリンク

本ウェブサイトへのリンクは、トップページ・記事ページとも、当社に連絡することなく自由にリンクしていただいて構いません。ただし、画像ファイルへのリンク、及びフレームを使用したHTMLページ内で表示する形でのリンクはご遠慮ください。

損害賠償

  1. 本ウェブサイトの利用に関連して、利用者が本規約に違反しまたは不正もしくは違法な行為により、当社に損害を与えた場合、当該利用者はその損害（弁護士費用を含みます）を賠償するものとします。
  2. 本ウェブサイトの利用に関連して、利用者と第三者との間に紛争が生じた場合、当社に責任がある場合を除き、利用者は自己の責任と負担により当該紛争を解決し、当社に一切損害を与えないものとします。

規約の改定

  1. 当社は、本規約の目的に反しない範囲において次の各号の場合に、当社の判断により、本規約を変更できるものとします。
    • 本規約の変更が、利用者の一般の利益に適合するとき
    • 本規約の変更が、契約をした目的に反せず、かつ、変更の必要性、変更後の内容の相当性、変更の内容その他の変更に係る事情に照らして合理的なものであるとき
    • 当社は、前項による本規約の変更にあたり、変更後の同規約の効力発生時期が到来する前に、本規約を変更する旨及び変更後の同規約の内容とその効力発生日を、本ウェブサイトに掲示またはその他当社が適切と認める方法により利用者に通知します。
  2. 変更後の本規約は、当社が別途定める場合を除き、本ウェブサイト上に表示した時点より効力を生じるものとし、利用者が、本規約の変更の効力が生じた後に本ウェブサイトを利用する場合、変更後の規約に同意したものとみなします。
  3. 本規約の規定の一部が法令に基づいて無効と判断されても、本規約のその他の規定はこれに反しない最大の範囲で効力を有するものとします。

準拠法

本規約は日本法に準拠し、日本法に従って解釈され、利用者と当社との間で訴訟の必要性が生じた場合、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

ご利用にあたりお気づきの点がございましたら、広告掲載などのお問い合わせのフォームからご連絡くださいますようお願いいたします。

2014年4月4日　制定
2018年10月3日　改定
2024年11月8日　改定